地震に備える耐震リフォームについて、詳しく丁寧に解説するサイト『耐震リフォーム』

●●●耐震性能●●●

【耐震診断】

住宅の建てられた時期により、その家の耐震性能の基準は違います。
1981年に建築基準法が改正され新しい耐震基準が定められましたので、1981年以降
に建てられた家は新耐震基準で設計されています。
しかし1981年以前に建てられた家は現在必要な耐震性能より低く古い基準で建築されて
いるので、耐震リフォームを行なう必要があります。
また2000年にも基準法の改正があり、更に規定が加えられています。
1981年以降に立てられた住宅であっても、2000年以前に建てられた木造住宅の場合
は新耐震基準は満たしていても最新の性能は満たしていない可能性もあります。
まずは自分の家の築年数を確認してから耐震診断を受けましょう。

【工事計画】

正しい耐震診断をしなければ、その家に必要な耐震工事はできません。
耐震診断を受けるには各市町村や各種団体に相談窓口がありますので利用しましょう。
しかし簡易診断の結果は参考程度にして、専門家による正しい耐震診断を受けてから耐震
リフォーム工事の計画を立てることが大切です。
また耐震リフォーム工事は、床や壁のリフォームと一緒に行なえば工事がしやすく効率的で、
費用も節約出来るでしょう。

【不安商法】

大地震が起こると、たとえ自分が被害にあわなくても不安な気持ちになるでしょう。
地震の後はこのような不安な気持ちにつけこんで、あまり効果が無い高額な耐震リフォーム
を無理矢理勧める、詐欺まがいの手口が増えるようです。
いきなり訪問してろくに耐震診断もせず、専門用語を使ってこの家がいかに危険な状態かを、
不安を煽るように話し、すぐに工事を行なってしまうという手法です。
このような不安商法での耐震リフォーム工事には、殆ど効果はありません。
効果の無い金物を大量に取り付けられることがほとんどです。
基礎の補強を行ったけど通風口を塞ぎ床下換気が出来なくなった、壁の補強が偏ってしまい
前よりもねじれやすくなってしまった、と前より悪くなるケースもあります。
このような不安商法は、契約を急がせてすぐに工事を始めるのが特徴です。
命に関わることだからこそ引っかかりやすいのですが、我が家の耐震性能を正しく理解して
このような不安商法に引っかからないようにしましょう。